米国・代替医療への道 2004

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オーガニック、「疾病の予防食」として医療現場へ進出
「健康、環境、次世代のために、オーガニック商品を」―米国の大手スーパー、ホールフーズマートの大型掲示板に大きく書かれたメッセージだ。アメリカでは9月はオーガニック月間。各地の健康食品店などでは、オーガニック啓蒙のさまざまなイベントが展開されている。遺伝子組み換え食品、狂牛病、とりインフルエンザと、食品への不安が高まる中、売り上げを着実に伸ばしているオーガニック商品。最新市況を報告する。

　オーガニックはビリオン・ビジネス

オーガニック・トレード協会（ＯＴＡ）の2004年メーカー調査によると、食品および非食品合わせてオーガニック商品の2003年売り上げは、前年比約20％アップのおよそ108億ドルに達した。オーガニック食品のみの同年売り上げは、前年比20.4％増の約103億8000万ドル。パーソナルケア商品、サプリメント、ハウスクリーニング商品、花、ペットフードといった食品以外のオーガニック商品は、前年比19.8％増の約4億4000万ドルだった。

オーガニック食品の売り上げは1997年以来、毎年17～21％伸びており、一般食品が年間平均2～4％とほぼ横ばい状態なのに比べ、順調な伸び率を示している。今のところ、食品売上総額のうちオーガニック食品の占める割合は2％とわずかだが、食品業界が最も注目する成長株だ。

オーガニック食品の中でも売れ筋カテゴリーの1位は、フルーツとベジタブルで、売上総額の約42％を占めているという。ただし、2003年の話題をさらったヒットカテゴリーは、オーガニックのミート、チキン、サカナ。オーガニック食品市場のわずか1％とまだまだニッチマーケットの域を出ていないものの、昨年の売り上げ伸び率はなんと78％と、ほかのオーガニック商品の売れ行きを大きく引き離した。

メインストリーム市場に浸透、背景に食品不安

また、同メーカー調査で、2003年のオーガニック食品売上総額の40％強が、一般スーパーや会員制量販店などの売り上げによるもので、オーガニックが健康食品店という特殊マーケットの枠を出て、メインストリーム市場にすっかり浸透していることもあらためて強調された。

リサーチ会社ミンテルが8月に発表した調査によると、アメリカ人の44％がいつもではないがオーガニック商品を購入しており、年代別では、18歳から24歳の若者層と55歳から64歳の中高年層で購買者が増えているという。ちなみに常時購入しているというハードコア購買者は10％ほど。同調査は、食品への不安感がオーガニックブームの牽引になっていると結論付けている。

食品業界、処方箋フードで医療現場へ進出

ところで消費者はどんなオーガニック商品を買っているのか？
2003年ホールフーズマーケットのオーガニックフード・トレンド調査によると、
（１）農産物　72％
（２）パン　　30％
（３）豆乳、ジュース（乳製品以外の飲み物）　29％
（４）スープ、パスタなどパッケージ商品　24％
（５）乳製品　23％
（６）ミート　19％
（７）冷凍食品　17％
（８）調理済食品　12％
（９）ベビーフード　7％

消費者がこういったオーガニック食品を好んで買うのは、もちろん健康を意識してのこと。アメリカ人の5人に3人がオーガニック食品はそうでない食品よりも体に良いと信じているという調査報告もあるほどだ。

とはいえ、「食と健康」の概念が浸透しているのはなにも消費者ばかりではない。医療現場でも浸透している。プリベンティティブ･メディシン誌に掲載された最近の調査報告によると、医者の25％が病気の予防および治療のため、患者に食生活のアドバイスをしているという。

これに目をつけたのが食品業界。ヨーグルト、大豆製品、オメガ3を豊富に含んだ魚――など、健康へのベネフィットが話題になっている商品を、医者を介して売り込もうという戦略だ。中でもオーガニック食品は、医者が患者に勧める「処方箋フード」の定番になっているという。

オーガニックミート、今後4年間に毎年、30％の伸び率が予想

そして、いま最もホットなアイテムは、オーガニック・ミート。低炭水化物ダイエット･フィーバーと、狂牛病の不安から、オーガニック飼料で育ち、ホルモンと抗生物質フリーのミートを求める消費者が増えている。

OTAの調査によると、オーガニックのミートおよびチキンの売り上げは2003年、 77.8％の伸び率を記録。今後4年間に毎年、30.7％の売り上げ伸び率が予想されている。現在、オーガニック商品の中で、最も急速に売り上げを伸ばしているカテゴリーだという。

そこで、問題になっているのが、供給が需要に追いついていない点だ。ホルモンフリーなどの理由から、オーガニックものを育てるには通常よりも時間とコストがかかる。

需要を読み誤って過剰生産すれば値段が下がり、もとがとれずに生産者サイドにとっては死活問題だ。加えて、昨年12月にアメリカ国内で狂牛病が発生するまでは、需要は伸びてはいたものの決して安定はしていなかった。そこで、安全路線から控え目生産していたところ、「アメリカで狂牛病発生」のヘッドラインで、需要が急上昇。今のところ、供給が需要においつくには数年かかりそうだという。

遺伝子組み換え作物による花粉汚染で、「オーガニック離れ」の農家も

オーガニック・ファーミング・リサーチ・ファンデーションが7月に発表した調査報告によると、オーガニック農作物の売り上げ予報は「晴天」。需要が高ければ、オーガニックに切りかえる農家が増えているのではと思いがちだが、実は「オーガニック離れ」を考えている農家は少なくないという。

理由は、遺伝子組み換え作物による汚染だ。農家がオーガニック統一基準をどんなに忠実に守っていても、遺伝子組み換え作物の花粉が風や昆虫によって運び込まれ、オーガニック農地がいったん汚染されたら、すべては水の泡。せっかく手間隙かけて育てても、オーガニック作物の価値はなくなる。汚染を防ぐため、最大の収穫を犠牲にし、わざわざピークシーズンを外して耕作したり、汚染が疑われれば、耕作地をかえる――そんな努力が常に強いられる。

しかも、遺伝子組み換え農業が盛んな地域では、オーガニック農家が汚染防止の努力をしたところで、消費者は「メッカ産」というだけで、オーガニック基準をパスしていても買い控える。農家にしてみれば、割が合わないというわけだ。

こういった問題を解決するには、小売店や消費者が、オーガニックものを保護するための規制強化を求めるロビー活動を活発におこなうべきだという声があがっている。