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世界保健機構(WHO)、「食」の重要性やAIDS予防戦略を採択

世界保健機構(WHO)の「第57回世界保健総会」が5月17日から22日まで開かれ、WHO加盟国192カ国から代表者、公式オブザーバーなど2,000人以上が顔を合わせた。総会では、肥満や難病対策など世界の公衆衛生に関する項目が論議され、疾病予防へ向けての食生活や運動、AIDS対策などの重要戦略が採択された。

世界の死亡者の6割、心臓病、糖尿病、がんなどの非感染性疾患

今総会で、世界保健機構(以下WHO)は世界の人々の健康を維持するために慢性疾患の予防を重要戦略の一つに掲げた。
WHOでは、各国の現状を分析した上で、心臓病、II型糖尿病、がん、肥満関連疾患などの非感染性疾患(NCDs)が全世界で急激な増加傾向にあることを指摘。改善のための具体的な戦略として、「World Health Organization(WHO)Global Strategy on Diet, Physical Activity and Health」を提示、加盟国の支持を得て採択された。

WHOによると、2001年の調べでは、全世界で年間5,600万人が死亡しており、その60%はNCDsが原因という。また、全世界で発生する疾患の47%がNCDsであると指摘。特に、発展途上国の若い世代でNCDsによる死亡率が66%と高い割合を占めていることを重くみている。

NCDsは、食生活、活動パターンなど生活習慣の急激な変化が原因とみられている。こうしたNCDsは、文明病的な側面もあり、日本では生活習慣病と呼称されるようになった。近年、文明国では、心疾患やタバコなどに関連する疾患の減少傾向が見受けられるものの、患者数は依然高く、若年層の肥満化、II型糖尿病罹患など深刻さを増している。

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